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しがない技術者のつぶやき

2016年の振り返りと2017年の目標

by chomy. Categories: diary . Tags: life .

あけましておめでとうございます。本年もよろしくお願いします。 さて、例年通り、2016年の振り返りと2017年の目標の設定をやってみよう。 うまくいったこと 結婚生活を維持できたこと 転職がうまくいったこと セキュリティスペシャリストに合格したこと つくばIDCFミートアップで発表したこと 技術書典、夏コミで同人誌を頒布したこと 普通二輪免許を取得し、バイクを購入したこと うまくいかなかったこと 仕事でまだ専門性が発揮できていないこと Aerial Projectの進捗がダメだったこと 冬コミ新刊を落としたこと Blogが書けなかったこと 太ったこと 今年やること 結婚生活を維持する 無線通信における低レイヤに関する知識を獲得すること。これには、SDRを用いたシステムの構築を含む。 Webアプリケーションフレームワークについて学ぶ ネットワークスペシャリストを取得する 電気通信主任技術者または工担者総合種を取得する 機械学習のアルゴリズムを理解し適用を試みる 台風、地震に関するサービスを今年こそ作る 2016年の目標と比べて見ると、 結婚生活の維持には成功した。転職後に必要な知識、技能の習得は鋭意実行中。ただ勉強は足りない。Aerialに関してはあまりアウトプットがなかった。体重は聞かないでください… 2016年はチャレンジの一年だった。 自分と家庭を維持するために大学を去り、セキュリティの世界に身を投じた。 最近のセキュリティの世界はソフトウェアだけではなく、物理層まで降りる事があるようで、学者時代に培った電子回路の技術が役にたっている。ソフト屋さんは案外ハードを知らないようだ。 物理はつぶしが効くとよく言われていたが、まさにそのとおりだった。 また、社会的には、資本主義一択になってしまって久しいため、もう建前を振りかざす必要がなくなったのかなと思う。今思えば、共産主義が元気だった頃は、資本主義いいよ〜という建前があったので、みんなお行儀よくしていたのだろう。これから住みにくい世界になるんだろうな。 さて、去年は私の周りでたくさんのカップルが結婚した。仕事の幅が広がった人もいる。みなさんおめでとうございます。 ここまで書いてきてなんだが、今年の目標は盛りすぎだな。まぁやる気がある時は、いろいろやりたがるものだ。とても一年で達成できる量ではないが、どこまでできるか試してみよう。ということで、新年は、仕事では自分の専門性を高め、趣味のアウトプットを出し続け、家庭では奥様に愛される夫でありたい。 新年もどうぞよろしくお願いします。

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Rの練習:名目総雇用者所得を16年分グラフにしてみた

by chomy. Tags: R .

最近、何故か大学の財政分析をやる事になった。いい機会なのでGNU Rも ついでに勉強している。せっかくRを勉強しているので、最近話題の 総雇用者所得を計算してみた。 名目総雇用者所得の定義 総雇用者所得でぐぐると、全国厚生労働関係部局長会議 労働分科会資料なる厚生労働省のプレゼン資料が引っかかる。このプレゼン資料の15枚目(16ページ)に「総雇用者所得の前年同月比の推移」というグラフがある。この注記に名目総雇用者所得の計算式があった。 名目総雇用者所得 = 雇用者数 × 一人あたり現金給与総額 全雇用者が得た現金給与の総額のようだ。これを計算するのに必要な数値は e-Statの毎月勤労統計調査にある、「長期時系列表」の2015年12月のデータを用いた。 一番下にCSVファイルのリンクがあり、データ形式の説明が書かれたPDFもある。 すばらしい。これらをダウンロードしてRでプロットしてみよう。 Rを使ったデータのプロット 普段なら、grepやらawkやらsedを使って必要な部分だけに整形するのだが、 今回は、Rの練習なのでRだけでやってみる。いろいろ苦労した結果以下のようになった。 # CSVファイルを読み込み data<-read.csv('maikin-k.csv',header=FALSE) # 実数月次かつ就業形態計を抽出 data<-subset(data,V1=='E1M' & V5==0) # 必要な列だけを抽出してデータフレームを作成 data<-data.frame(date=data$V2,laborer=data$V9,salary=data$V18) # NAである行を削除 data<-na.omit(data) # 計算結果を格納する変数を初期化 d <- c() val <- c() # 月毎に計算 for (year in 2000:2015){ for(month in 1:12){ tmp <- data[data$date==year*100+month,] val<-append(val, sum(tmp$laborer * tmp$salary)) d<-append(d, as.Date(sprintf("%d/%d/1",year,month))) } } # 結果をデータフレームに変換 result <- data.frame(date=d, value=val) # プロット plot(result$date, result$value/1e12, type='b', xlab="日付", ylab="名目総雇用者所得(兆円)", main="名目総雇用者所得の推移(2000年1月〜2015年12月)") 特に凝った事はしていない。read.

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無線LANデバイスが技術適合証明を受けなければならない理由

by chomy. Tags: Wireless LAN , Radio .

Raspberry Pi 3 model BがWifiを持っているのだが、まだ技適を受けていないので個人輸入は控えたほうが良いという書き込みを見て、Wifiデバイスが技適を受けなければならない法的根拠を調べてみました。 以下、引用は法令データ提供サービスからで、強調は引用者が行ったものです。 免許が不要な無線局 まず無線局を開設する時、原則総務大臣から免許を受けなければなりません。これは電波法第4条に規定されています。 電波法 第四条 無線局を開設しようとする者は、総務大臣の免許を受けなければならない。ただし、次の各号に掲げる無線局については、この限りでない。 (中略) 三 空中線電力が一ワット以下である無線局のうち総務省令で定めるものであつて、次条の規定により指定された呼出符号又は呼出名称を自動的に送信し、又は受信する機能その他総務省令で定める機能を有することにより他の無線局にその運用を阻害するような混信その他の妨害を与えないように運用することができるもので、かつ、適合表示無線設備のみを使用するもの 電波法第4条は、無線局の開設には免許が必要である事を規定していますが、同時に免許が不要な無線局についても規定しています。ここに規定されている「総務省令で定めるもの」は、電波法施行規則に規定されています。 電波法施行規則 第六条 法第四条第一号に規定する発射する電波が著しく微弱な無線局を次のとおり定める。  (中略) 4 法第四条第三号の総務省令で定める無線局は、次に掲げるものとする。  (中略) 四 主としてデータ伝送のために無線通信を行うもの(電気通信回線設備に接続するものを含む。)であつて、次に掲げる周波数の電波を使用し、かつ、空中線電力が〇・五八ワット以下であるもの(以下「小電力データ通信システムの無線局」という。) (1) 二、四〇〇MHz以上二、四八三・五MHz以下の周波数 (2) 二、四七一MHz以上二、四九七MHz以下の周波数 (3) 五、一五〇MHzを超え五、三五〇MHz以下の周波数(屋内その他電波の遮蔽効果が屋内と同等の場所であつて、総務大臣が別に告示する場所において使用するものに限る。) (4) 五、四七〇MHzを超え五、七二五MHz以下の周波数(上空にあつては、航空機内で運用する場合に限る。) (5) 五、二一〇MHz又は五、二九〇MHzの周波数及び五、五三〇MHz又は五、六一〇MHzの周波数(屋内その他電波の遮蔽効果が屋内と同等の場所であつて、総務大臣が別に告示する場所において使用するものに限る。) (6) 二四・七七GHz以上二五・二三GHz以下の周波数であつて二四・七七GHz若しくは二四・七七GHzに一〇MHzの整数倍を加えたもの又は二七・〇二GHz以上二七・四六GHz以下の周波数であつて二七・〇二GHz若しくは二七・〇二GHzに一〇MHzの整数倍を加えたもの (7) 五七GHzを超え六六GHz以下の周波数 無線LANで使用されている周波数の2.4GHz帯は各チャンネルの中心周波数2412MHz〜2472MHzで、専有周波数帯幅は20MHz(片側10MHz)なので、(1)に該当します。また5GHz帯は、各チャンネルの中心周波数5180MHz〜5320MHzと5500MHz〜5700MHzで、専有周波数帯幅が20MHzなので、(3)と(4)に該当します。 よって、電波法第4条3項の規定により、適合表示無線設備すなわち、技術適合証明を受けた機器のみを使用する場合に限り、無免許で使用することができます。 逆に言えば、技適を受けていない無線LANデバイスを日本国内で使用すると、免許を受けずに無線局を開設したことになり、電波法 第百十条により、1年以下の懲役または100万円以下の罰金に処せられます。 無線LANを無線従事者でなくても操作できる理由 そういえば、無線局とはなんでしょう。無線局は電波法第2条で定義されています。 電波法 第二条 この法律及びこの法律に基づく命令の規定の解釈に関しては、次の定義に従うものとする。  (中略) 四 「無線設備」とは、無線電信、無線電話その他電波を送り、又は受けるための電気的設備をいう。 五 「無線局」とは、無線設備及び無線設備の操作を行う者の総体をいう。但し、受信のみを目的とするものを含まない。 電波法第二条第四号により、無線LANデバイスが無線設備であることは明らかです。 また第五号で、無線局は無線設備と無線設備の操作を行う者の集合であると規定されています。さらに電波法第三十九条には、無線操作を行う者は、原則無線従事者免許を受けた者でなければならないことが規定されています。 電波法 第三十九条 第四十条の定めるところにより無線設備の操作を行うことができる無線従事者以外の者は、無線局の無線設備の操作(簡易な操作であつて総務省令で定めるものを除く。)を行つてはならない。(一部略) どうやら、「簡易な操作であって総務省令で定めるもの」であれば、無線従事者でなくても良いようです。この簡易な操作は、電波法施行規則にありました。

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